ひとりで暮らす：2

お金：1　老後資金、どれだけ必要？

シングルの老後の生活に必要な蓄えはどれぐらいか。ファイナンシャルプランナーの和泉昭子さんは「最低限の生活だけでも男性は800万〜3100万円程度。より長生きする女性は、1900万〜3700万円は必要」と試算する＝図。

考え方はこうだ。シングル世帯の生活費の目安は夫婦世帯の7割。試算は定年を60歳、年金受給を65歳からとした。必要な資金に幅があるのは、現役時代の働き方で年金額にばらつきがあるためだ。

年金の推計値には、物価や賃金の変動は加味されていない。また、公的年金に上乗せして企業年金や退職金が見込める人は、その分を引いて考えればいい。

非正規雇用だと、会社勤めでも厚生年金に未加入の場合があり、自営業者と同程度の備えが必要になるケースもあるので注意が必要だ。

「まずは自分の年金がいつから、いくらもらえるかを調べ、退職後の生活をイメージしながら資金計画を立てて」と和泉さん。社会保険庁は今月から公的年金の加入者全員に「ねんきん定期便」を発送しており、誕生月に届く。加入歴や将来の受給見込み額が書かれており、参考にできる。

老後の資金に加え、住宅費、教育費は人生の三大支出と言われる。シングル世帯は子どもを持たない前提なら、住宅と老後資金に比重を置ける強みがある。

一方で、自分が健康を損ねた場合は、サービスを頼まざるを得ず、費用がかかる。「非常時に備え、生活費の半年分程度の貯金があると安心です。貯蓄は、毎月の天引きで。おおむね収入の2割。実家暮らしなら最低3割を」と和泉さん。

実際のお財布事情はどうか。シングル女性の仲間づくりを支えるNPO法人SSSネットワーク（東京）は昨夏、50〜60代を中心とする会員に聞いた。回答した283人の中では、現在の年収（年金含む）は200万円未満が最も多く29％を占めた。300万〜500万円25％、200万〜300万円18％が続いた。

一方、貯蓄額は6割が1千万円以上だった。内訳は1千万〜2千万円が36％、3千万〜4千万円が16％、5千万円以上が10％。「堅実にためている人が多い」と、代表で作家の松原惇子さんはみる。

現役時代からの対策として、（1）仕事に役立つスキルや資格を取得する（2）正社員や公務員を目指すなど収入を安定させ年金額アップにもつなげる、といったことも考えたい。

自らもシングルで、現在は会社の経営もしている和泉さんは、06年から大学院に通い、ファイナンスの経営学修士を取得した。「できるだけ長く働き続けるための防衛策です」と語る。

もちろん自助だけでなく非正規労働者への厚生年金の適用拡大など、公的なセーフティーネットの拡充も社会的な課題になってきている。

（更新日：2009年04月13日）