朝日新聞がビートルズ世代に贈る、こだわりエンターテインメントサイト

メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

ホーム設定

Special Contents ひと

  • インタビュー
  • フロントランナー
  • トップ
  • 地球発
  • マネー
  • ライフスタイル
  • 極める
  • からだプラス
  • エンタメ

記事を印刷

マネー

  • バックナンバー

気になるいくら?

第3回 テーマ:住まい(前編)生活環境を一変!

  • ページ1
  • ページ2
イメージ写真
さまざまな食材が並ぶバンクーバー市内のマーケット。食材には課税されないので、自炊すればかなり割安に暮らせる。

遠くて近い海外
海外ロングステイという新しい暮らし方

ファイナンシャルプランナーで日本人の海外ロングステイ、移住事情に詳しい飯田道子さんの元には、海外暮らしに関心のある人が相談にやってくる。

「海外ロングステイ先の一番人気は、今も昔もオーストラリア。少し前までは、フィリピン、マレーシアといった東南アジアも人気がありましたが、現在は、カナダとヨーロッパの人気が高まっています」(飯田さん)

ロングステイとは、2週間から数カ月間の短期の滞在を指す。現地ではコンドミニアムなどの賃貸物件に住みながら、海外での暮らしを楽しむ。多くの国が「ビザなし」あるいは「観光ビザ」で3カ月や6カ月滞在できるため、住まいさえ確保すれば、ロングステイをすることができる。

「ですが、移民の受け入れに不慣れな国や地域では、日本人が物件を借りるのが難しい。イタリアのある片田舎で物件を借りようと、2年分の家賃をデポジットとして請求されたケースがあります。また、ロングステイで自動車を所有する人は極めてまれで、そのため、移動手段が限られます。住まいは都市部に確保しておくのがよいでしょう」

イメージ写真
バンクーバーではダウンタウン、ベイエリアを中心に高層マンションや高級コンドミニアムの建設ラッシュが続く。

飯田さんは、ロングステイの受け入れが整っている国として、真っ先にカナダを挙げる。とくにバンクーバーには、世界各国からたくさんの人がロングステイに訪れる。

「2010年のバンクーバー冬季五輪を控えて街は活気づいています。ベイエリアやダウンタウンには、長期滞在者向けの高級コンドミニアムが数多く建設されています。住みやすさの条件として、住まいが確保しやすい、物価が安い、日本人向けの情報が充実している、などが挙げられますが、バンクーバーはいずれもクリアしているといえます」

バンクーバーはカナダの西の玄関口。トロント、モントリオールに次ぐカナダ第3の都市で、近代的な街並みと豊かな自然が共存する。市街から30分程度でスキー場に行くことができ、ゴルフ、釣り、サイクリングなどのアクティビティも充実。少し郊外まで足を延ばせば、カナダの大自然が広がる。バンクーバーがあるブリティッシュ・コロンビア州観光局も日本語サイト(http://www.hellobc.jp/)を開設しており、日本人への情報提供に積極的だ。

イメージ写真
ダウンタウンから徒歩15分ほどで行けるイングリッシュ・ベイという浜辺。夏にはたくさんのレジャー客でごった返す。

バンクーバーで1カ月間ロングステイすると、費用はどれくらいかかるのだろうか。

「ダウンタウンの高級コンドミニアムの賃料は、トップシーズン(7月から9月)で月20万円ほど。それ以外の時期だと2、3割安くなります。コンドミニアムは家具付きで、賃料には水道・光熱費が含まれます。それに生活費・食費が夫婦で5万円程度。そのほかの費用として、レジャー費・交際費ですが、地域のコミュニティセンター(文化センターとスポーツセンターの複合施設)を利用すれば、身近なところで安く遊べます。日本と同じ生活をしようとしたり、観光客と同じように遊んだりしようとすると割高になりますが、現地の人と同じようなものを食べ、同じような場所で遊んでいるぶんには、かなり割安に暮らせるのです。海外ロングステイという暮らし方は、充実したセカンドライフを送るひとつの手段だと思います」

(更新日:2006年07月26日)

前のページへ
画面トップへ

※当サイトの推奨ブラウザは、Windows Internet Explorer6.0以上、Netscape7.0以上、Firefox 1.0以上、Macintosh Safari 1.0以上となります。
Copyright The Asahi Shimbun Company. All rights reserved. No reproduction or republication without written permission.
どらくに掲載の記事・写真の無断複製転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。

©朝日新聞社
無断複製転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。