朝日新聞がビートルズ世代に贈る、こだわりエンターテインメントサイト

メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

ホーム設定

Special Contents ひと

  • インタビュー
  • フロントランナー
  • トップ
  • 地球発
  • マネー
  • ライフスタイル
  • 極める
  • からだプラス
  • エンタメ

記事を印刷

マネー

  • バックナンバー

投資信託のイロハ

投資信託の基本を学ぶ 第2回 リスクとリターンを知る

  • ページ1
  • ページ2

ステップ3 リターンとリスクは?

投資信託に興味を持ち始めた山本夫妻。
今日は、田嶋さんにリターンとリスク、さらにコストについて質問します。

みちこファンドを買って、どうなると利益がでるんですか?

田嶋さん投資信託で得られるリターンには「分配」と「換金時の値上がり」の2つがあります。

  • 【リターン1】分配

    「分配」は決算期に、ファンドの運用成績に応じて受け取るお金。毎月受け取る「毎月分配」、年に2回の「ボーナス分配」、年1回の決算時に支払うタイプ、などがあります。また、分配金は出すけれど自動的に再投資に回すものや、償還時にまとめて支払う「無分配」、というものもあります。ちなみに2005年は元本1万円に対し500円以上の分配を出したファンドが150本以上あったんですよ。

  • 【リターン2】換金時の値上がり益

    解約や償還で換金するときに購入したときよりも基準価額が上がっていれば、その差額から税や手数料を引いた額が利益になります。

はるおリスクもあるんですよね?

田嶋さんリターンとリスクは表裏一体の関係。預貯金よりも大きなリターンを求めるので、相応のリスクもあります。

  • 【リスク1】元本保証ではない

    預貯金と異なり、元本割れの可能性があります。換金時に購入時よりも基準価額が下がっていれば、差額は損失になります。

  • 【リスク2】分配は確約されていない

    分配は運用成績が悪ければ出ないこともあります。預貯金などの利回りとは異なるのです。

  • 【リスク3】繰り上げ償還の可能性

    まれに、解約が急増するなどして運用が困難になった場合、「繰り上げ償還」といって、定められていた償還期限が来る前に、強制的に解約されてしまうことがあります。この場合、ほとんどのケースで戻ってくる金額は投資した金額よりも少なくなります。

はるおコストも気になりますが…

田嶋さん投資信託には「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の3つの取引コストがかかります。

販売手数料 同じ商品でも、販売会社によって若干違う。
この手数料が無料の「ノーロード」という商品も。
★一般的な国内株式型の投信→購入価格の2〜3%
信託報酬 保有している期間にかかるコスト。
基準価額に織り込まれているので見落としがちだが、
長期で保有すると負担も大きくなるので注意。
★一般的な国内株式型の投信→純資産残高の0.8〜2.0%(年率)
信託財産留保額 解約時にかかるペナルティーのようなもの。
かからないファンドもある。
★一般的な国内株式型の投信→基準価額の0〜0.5%

田嶋さんさらに、投資信託で得た利益には税金がかかります。株式投資信託の場合、分配と、換金時の利益(個別元本超過額)に対してそれぞれ10%(※)が源泉徴収されます。公社債投資信託は、分配と、換金時の元本超過額のそれぞれ20%を源泉分離課税。いずれも解約または償還時に損失が出た場合は、確定申告をすれば株式等の譲渡益と損益通算ができます。

※10%の優遇は2008年3月31日まで。2008年4月1日以後の源泉徴収税率は20%となる予定

みちこん〜、確定申告ですか…。

田嶋さん確定申告は慣れないと面倒な印象かもしれませんね。でもファンドを購入する販売会社で投資信託取引用の口座を開設する際に「特定口座」を作り「源泉徴収する方式」を選択すると、原則として確定申告を行う必要はなくなります。詳しくは口座を開設する販売会社で相談してみてくださいね。

みちこあ〜、そういうのがあるんですね。助かるわ。

次のページへ
画面トップへ

※当サイトの推奨ブラウザは、Windows Internet Explorer6.0以上、Netscape7.0以上、Firefox 1.0以上、Macintosh Safari 1.0以上となります。
Copyright The Asahi Shimbun Company. All rights reserved. No reproduction or republication without written permission.
どらくに掲載の記事・写真の無断複製転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。

©朝日新聞社
無断複製転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。